オープンハウスの名前はCMなどで知っているけれども、実際にどのような会社なのかは分からない人も多いのではないのでしょうか?
そんな人たちのために、今回は荒井正昭社長が32歳で設立したオープンハウスの事業内容や特徴についてまとめてみました。
オープンハウスの仕事内容などに興味のある人はぜひチェックしてみてください!
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オープンハウスの事業内容
オープンハウスはどのような事業を行っているのかを紹介します。
1.不動産仲介事業
不動産仲介事業では、お客様の立場に合った不動産の売買のお手伝いをしています。
依頼者が売主の場合、不動産仲介会社は、物件の査定・売買価格の提案・契約書の作成・決済などを、買主の場合、物件の紹介・物件下見の調整・契約書などの書類作成・決済などのサポートをします。
株式会社オープンハウスは数多くのお客様が契約している企業なので、新築・中古の一戸建て・マンションや土地を探している人はぜひ問い合わせしてみてください。
2.不動産販売事業
不動産販売事業とは、マンションや戸建てなどの不動産を販売する仕事。
オープンハウスは“オープンレジデンシア”という「都心×駅近」の自社開発物件を提供。「都心×駅近」だからこそ、通勤時間を減らして家族と過ごす時間を増やせたり、資産価値を維持しやすくなったりします。
また共用部のシンプル化で建築コストを、モデルルームを集約することで販売コストを削減。そのため、お客様にリーズナブルな価格にて都心のマンションを提供することができます。
3.収益不動産事業
2011年からスタートした収益不動産事業は、わずか7年で売上約1,074億円を達するまでになりました。
20代のメンバーを中心に、不動産の価値を高めて、市場へと再流通しています。
10億円を超える物件でも、最短で仕入れ・販売を行う組織体制があるからこそ、個人・法人オーナーから居住用マンション、オフィスビル、商業ビル、ホテル用地、物流用地などを仕入れ、投資家・デベロッパーなどに販売することができます。
4.建築請負事業
住宅や商業施設、医療・福祉施設などの建築請負事業も行っています。
新築一戸建てに関しては、注文住宅・建売住宅の双方を建築。健康と環境に配慮した高機能の家をリーズナブルな価格で建設できます。
総合建設事業として、マンション・共同住宅、商業施設、医療・福祉施設の建設も実施。
近年はZEH(Net Zero Energy House)住宅への取り組みを加速化させたり、自社施工することで安価な家づくりを支援したりしています。
5.アメリカ不動産事業
アメリカ不動産とは、米国にある不動産に投資すること。
元来、アメリカの不動産価格は高くて投資しづらかったですが、テキサス州ダラスやオハイオ州コロンバスなど一部の地域では転入や自然増により人口が増加していることなどから、日本でもアメリカ不動産に投資する人が増えています。
オープンハウスでは、グループの金融会社であるアイビーネットが国内にいながらもアメリカ不動産に対しての融資を全面バックアップしてくれるので、初心者でもアメリカ不動産に簡単に投資することができます。
オープンハウスの特徴
次に、オープンハウスの事業の特徴や強みを紹介します。
1.手頃な価格帯で家を購入できる
オープンハウスは都心でも比較的安価に一戸建てを買えるのが強み。
オープンハウスでしか手に入れられない物件もあるので、都内に一戸建てを欲しい人は一回オープンハウスに相談してみることをおすすめします!
2.上場以来、9期連続での過去最高売上を更新
用地の仕入れから建設、販売までをグループでワンストップで提供する製販一体体制を強みに、上場以来、9期連続での過去最高売上を更新。
売上高1兆円の目標を達成するために、同業他社である株式会社ホーク・ワンを273億円で買収するなどM&Aにも力を入れています。
3.アメリカ不動産事業の本格的な展開
今、オープンハウスグループが力を入れているのが、アメリカでの不動産事業。
ハワイを皮切りに、テキサス州ダラスやオハイオ州コロンバスなどアメリカ不動産の物件選定から資金調達、購入サポート、管理までワンストップでのサービスを提供しています。
まとめ
以上、オープンハウスについてお伝えしました。
オープンハウスは織田裕二さんが犬に扮したり、TOKIOの長瀬智也さんが小学4年生を演じたりするコミカルなCMで一躍有名になりました。
しかし、CMは見たことがあるけれども、肝心の事業内容や特徴はよく知らないという人も少なくないと思います。
オープンハウスは1997年以来、事業や売上高を拡大し続け、すでに売上高1兆円の目標達成はもう目前。2021年9月期には売上高8,000億円を突破し、役員はじめ従業員一同邁進しています。
そんな社員全員の努力が現在のオープンハウスグループの業績に表れています。
「都心に一戸建てやマンションを持ちたい」「収益不動産を探している」「アメリカでも不動産投資をしたい」といった人は一度オープンハウスに問い合わせすることをおすすめします。